日本学術協力財団は、「科学と社会」について考え、分野を超えた学術全体の発展を目指す公益財団法人です。

出版事業―学術会議叢書22

学術会議叢書22
『学術会議叢書』は、今日的なテーマについて、日本学術会議および委員会主催の公開シンポジウムや講演会などの記録をもとに、関連資料・解説を加え、分かりやすく編集しました。（A5判）


学術会議叢書22
地殻災害の軽減と学術･教育
2016年1月31日発行　A5, 273頁,　\1,800＋消費税

2011年3月11日に起こったM9.0の大地震を起因とした東日本大震災は、東京電力福島第一原子力発電所の事故を
誘発し、政治的にも社会的も大きな被害と混乱をもたらした。
この大災害が、地震学・火山学・地質学・地理学・歴史学・災害学・防災学などの科学者・研究者に大きな衝撃
をもたらしたことは言うまでもない。
2013年11月、日本学術会議第一部史学委員会、地域研究委員会、第三部地球惑星科学委員会及び東京大学地震研
究所が共催で学術フォーラム「地殻災害の軽減と学術・教育」を開催した。
本書は、この学術フォーラムでの講演記録を取り纏め、さらに、新たな先生方を迎え、自然災害の軽減に向けた人
文・社会科学と自然科学との協同の取り組みを紹介する。

目次

発刊に寄せて (p.2-5)	日本学術会議会長	大西 隆
発刊に当たって (p.6-7)	第21・22期日本学術会議会員・ 史学委員会委員長 帝京大学文学部教授	木村 茂光
第一部　地殻災害の学際的研究
歴史地震・津波の研究と大地震の長期予測 (p.13-20)	日本学術会議連携会員、 東京大学地震研究所地震火山情報センター長	佐竹 健治
低頻度大規模噴火に備えた研究のあり方 (p.21-29)	日本学術会議連携会員、 東京大学地震研究所教授	中田 節也
地殻災害軽減に向けた地理学の役割 (p.31-38)	専修大学文学部教授	熊木 洋太
地殻災害軽減の基礎を担う地質学：震源断層解明作業への寄与 (p.39-48)	帝京平成大学現代ライフ学部教授	伊藤 谷生
地震・津波に関する歴史研究と災害科学研究のあり方 (p.49-61)	宮城学院女子大学学長 前東北大学災害科学国際研究所所長	平川 新
弘仁地震の被害と復興、そして教訓 (p.63-74)	（公財）埼玉県埋蔵文化財調査事業団調査第二課長	田中 広明
地殻災害軽減のための防災研究の枠組み (p.75-86)	日本学術会議連携会員 防災科学技術研究所理事長 前京都大学防災研究所教授	林 春男
東日本大震災におけるハザードマップ作成と自然地理・防災教育の実践(p.87-99)	東北学院大学教養学部教授	宮城 豊彦
第二部　地殻災害の予知と研究計画
地殻災害の予知と地震火山観測研究計画 (p.103-118)	日本学術会議連携会員 東京大学地震研究所地震予知研究センター長	平田 直
地殻災害における災害誘因・素因の相互作用 (p.119-130)	新潟大学危機管理本部危機管理室教授	田村 圭子
地殻災害（地震・噴火）の予知と学術 (p.131-155)	東京大学名誉教授	保立 道久
地震火山観測研究計画の進展状況について (p.157-167)	東京大学地震研究所教授 東北大学大学院理学研究科教授 東京大学地震研究所教授	加藤 尚之 西村 太志 森田 裕一
考古学における地殻災害研究の今後 (p.169-204)	奈良文化財研究所埋蔵文化財ｾﾝﾀｰ 　遺跡・調査技術研究室長 奈良文化財研究所埋蔵文化財ｾﾝﾀｰ 　遺跡・調査技術研究室ｱｿｼｴｲﾄﾌｪﾛｰ	小池 伸彦 村田 泰輔
歴史学における地殻災害の研究の今後について (p.205-215)	東京大学史料編纂所教授	榎原 雅治
附録 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画の推進について（建議） 　平成25年11月8日　科学技術・学術審議会 (p.217-273)

※執筆者の所属・略歴は、平成27年12月末日現在のものです。